DXCテクノロジー・ジャパンでは、健康経営に積極的に取り組んでいます。
社員が心身ともに健康で働ける職場環境づくりはもちろんのこと、より健康になれるような方法を経営層と社員が一体となり考察することで、DXCの6つのカルチャーが実現できる環境を醸成しています。
DXCテクノロジー・ジャパン
カントリー マネージング ダイレクター
西川望
当社がITサービス企業としてお客様に提供する価値は、社員の創意と努力から生み出されます。つまり当社にとって社員こそが何よりも大切な資産であり、社員の健康はその資産を守り育てる上で最優先事項だと考えています。
「社員の健康と健全な成長こそが経営の中心である」という考えのもと 、私たちは身体的・精神的な健康の保持・増進に加え、多様な働き方やライフステージに対応した支援を経営の重要課題として位置づけています。健康診断やストレスチェックなどの法令遵守はもちろんのこと、健康推進チームを中核に置き、社員の声や各種データを活用してプロアクティブな健康経営を実践し、社員一人ひとりが安心して力を発揮できる職場づくりに努めています。
また、健康に関する取り組みを単発の施策にとどめず、組織文化として根付かせることを重視しています。予防・早期発見・早期対応の体制を整え、個々のニーズに応じた支援を行うことで、社員の長期的な成長と企業価値の向上に結び付けていきます。
今後も当社は、この価値観に基づき経営と現場が一体となって取り組みを深化させ、社員とともに持続的な成長を実現していきます。
DXCでは、健康管理部門・人事・各部門のマネージャー・健康保険組合が連携し、社員の健康促進のためのイベント企画・産業保健体制づくり・日頃の健康状態のフォローを行っています。社員の働きやすい環境を整える人事部門に加え、身近な医療職として保健師が会社に常駐することにより、社員の身体的・精神的不調の早期発見・早期介入を図っています。また、オフィスワークに起こりやすいメンタルヘルス不調について、精神科医の産業医に気軽に相談できる体制も整っています。
DXCには、ランニング部・テニス部・ゴルフ部・サッカー部・バドミントン部・バスケ部などの運動系の部活が充実しています。どの部活にも、誰でも参加可能であり、部署やポジション、年代や性別問わず活動しています。新しく部活を立ち上げることも可能です。仕事後の活動をはじめとして、休日活動する部もあり、仕事の枠を超えて仲間ができます。
Wellbeing Hubという健康をサポートするプラットフォームをグローバルで用意しています。Wellbeing Hubでは、健康に関する知識の提供や、健康的なレシピの紹介、あらゆる言語に対応したEAP（従業員支援プログラム）サービスの紹介など、幅広いサポートを受けることができます。
一般財団法人アールビーズスポーツ財団が開催しているさつきラン＆ウォークの企業対抗戦に毎年エントリーしています。開催期間中は、運動量UPはもちろんですが、社内ランキングによって、社員同士のコミュニケーションも活発になります。他にもマラソン大会や駅伝など、様々なヘルスイベントに積極的にエントリーしています。
「お弁当を作る時間がない」 「外食が多くなってしまう」 「野菜を使うことが少ない」など、食生活が乱れやすい現代で、社員の健康づくりのサポートとなるよう、栄養バランスの取れたスマートミールを仕出し弁当として取り入れています。生活習慣病の予防や健康維持に役立つのはもちろん、多彩なメニューで飽きずに続けられるため、手軽に美味しい食事を楽しめます。
健康保険組合と協力し、全社員向けに食生活や飲酒に関するセミナーを開催しています。年度始めには健康診断の結果の見方や生活改善の対策、年末には飲酒対策など季節に合わせたテーマを設定し、ダイエットや筋力向上など目的別の講座を通年で実施しています。オンライン開催やアーカイブ配信により、働き方に関わらず気軽に参加できる環境を整えています。
受講者からは、生活習慣の改善や職場での健康に関する会話の変化など、ポジティブな反応が寄せられています。
DXCでは、有志によるBBQや様々な趣味をテーマとしたオンライン交流会、フットサル・テニス・ゴルフといった部活動など、様々な活動が行われています。若手社員だけでなくマネジメント層の社員の参加率も高く、部署やチームの壁を越えた横の繋がりはもちろん、世代を越えた縦の繋がりも築かれることで、社員同士のコミュニケーションや会社へのエンゲージメントが促進されています。
（DXCテクノロジー・ジャパン株式会社のみ※）日本ヒューレット・パッカード健康保険組合と協力して、健康に関するセミナーを社員が主体となり開催しています。セミナーの種類は豊富で、「眼精疲労対策セミナー」「腸活エクササイズ」など、フィジカルコンディションを整えるプログラムから、「マインドフルネスヨガ」「アンガーコントロール」「セルフケア」など、メンタルコンディションを整えるためのプログラムなどを揃えています。オフィスでの開催はもちろん、オンライン開催など、近年の働き方に合った方法で受講することが可能です。
座って脳を使う仕事が中心の企業として、メンタルヘルスサポートにも力を入れています。
保健師・産業医による社内EAP（従業員支援プログラム）に加え、英語・中国語・フランス語・スペイン語などにも対応したグローバル共通のEAPサービスとも提携しているため、誰でも気軽に相談することが可能です。
東京本社・大阪オフィスともにフリーアドレスです。静かな環境で集中したい時、ミーティングが多い時、チームメンバーと会話をしたい時など、その時の状況に応じて様々な席で仕事に励むことが可能です。
合同会社・株式会社ともに、労働安全衛生法に従い毎年定期健康診断を行っています※。
特に、35歳以上の社員は、定期健康診断として自己負担無しで人間ドッグを受けることができます。また、女性社員（全年齢）は子宮頸がん検査・乳がん検査、55歳以上の男性社員はPSA検査（前立腺がんの早期発見のための検査）についても自己負担無しで受診可能です。
健康診断の予約勧奨を健康管理センターが担当することで、予約率・受診率向上の後押しをしています。
また、すべての社員の健康診断の結果について、産業医が確認しています。DXCで働いている期間に限らず、リタイア後の人生を見据え、産業医と保健師のチームできめ細かくフォローします。
就業判定には人間ドック学会の定める基準値よりも厳しく、産業医がDXC独自の基準を設けています。以下をベースとして、他の項目や経年変化も鑑みて、総合的に判定・対応を決定しています。
毎年1回、インフルエンザの予防接種料金の補助を行っています。
本来付与する年間有給休暇の付与日数の制限を設けずに取得を可能とする制度です（就業規則に記載の年間有給休暇の日数以上に休暇を取得する場合は、承認が必要です）。
産前/産後休暇や育児休業の取得率（女性）、及び育児休業からの復職率は100％（2025年度実績）です。また、男性社員の育児休業も積極的に推進しており、取得する男性社員も増加しています。男性の参加型育児を促進することで、家庭内のジェンダー平等や、男女ともに仕事と家庭を両立させることができる社会環境整備への貢献を目指しています。
万が一交通事故に遭ったり病気に罹ってしまった場合、傷病時に使える有給休暇や、病気休職の制度があるため、療養に専念することが可能です。復職する時も、産業医と主治医が連携することで、安心して復職できる体制が整っています。
上記のように充実した休暇制度やサポート体制に加え、フラットな組織と風通しの良い社風、コミュニケーションの活性化や教育の機会等、社員のエンゲージメントを高めるための様々な施策を打ち出すことで、DXCにおける離職率は業界比較でも低く、10.6％（令和4年度）です。（厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概要」によると、全国の離職率は13.9％（サービス業は18.7％））
社員が安心して働けるよう、家族の健康診断や健康相談など、家族の健康も健康保険組合がフォローしています。
DXCでは、経営上の課題とそれに伴う健康課題を抽出し、健康推進チームを中心として積極的に解決に取り組んでいます。
DXCは、社員全員が心身の健康の保持・増進に主体的に取り組める環境を整備するとともに、健康意識の醸成を重要な経営課題と位置づけています。「社員の健康と健全な成長こそが経営の中心である」という考えのもと、個々の健康の維持・向上は業務遂行能力の向上のみならず、組織全体のパフォーマンス向上や企業の持続的発展につながると考えています。
単なる法令遵守やCSRに留まらず、社員が自ら健康に関心を持ち、ヘルスリテラシーを高められるような支援を意識しています。健康に関するイベントや、身近な医療職との関わりなどを通じて、社員一人ひとりが安心して働き、長期的に成長できる企業づくりを目指します。
コロナ禍以降、社員のライフスタイルに合わせた多様な働き方が定着し、柔軟な働き方が可能になった一方で、コミュニケーションの希薄化や組織的なつながりの弱まりを指摘する声が増えています。オフィス回帰の動きで職場に活気が戻りつつあるものの、一度定着した働き方を変更するには大きなエネルギーが必要であり、現場では戸惑いや摩擦が生じています。
また、リモートワークによる運動量の低下は、生活習慣の悪化や健康被害の懸念を招いており、会社としては単に健康を守るだけでなく、社員自身が適切に健康管理を行えるよう知識や支援を提供する必要があります。さらに、対面機会が減る環境でも社員が孤立しないようなフォロー体制の強化が求められます。
これらを踏まえ、当社は働き方の多様性を尊重しつつも、一人ひとりが心身ともに健やかに働き、最大限のパフォーマンスを発揮できる職場づくりを模索していくことが重要な経営課題であると認識しています。
DXCでは、健康課題に対して3つの側面からアプローチします。
「マインド」と「メンタル」は一見似た概念に見えますが、ここでは役割を区別しています。マインドは健康への興味・関心や自発的に行動する態度を指し、メンタルはストレスへの対処能力や心理的安全性といったメンタルヘルスそのものを指します。両者は相互に補完し合い、マインドが育つことで個人が自律的に健康に向き合えるようになり、メンタルの安定がその行動を持続させます。
特にマインドの成長は、個々のパフォーマンス向上と組織の持続的発展に大きく寄与すると考えています。DXCはこの3軸を統合的に推進することで、社員が健康で力を発揮できる環境を実現していきます。
3つの側面からのアプローチを通じて、以下のような戦略マップを展開しています。
健康経営は一朝一夕で達成できるものではありません。小さな改善を積み重ね、組織文化として定着させていくことが重要です。施策を小さな単位で試行し、得られた知見を速やかに反映することで、より効果的な支援を迅速に展開します。現場の声とデータを繰り返し取り入れながら支援の幅を広げ、社員一人ひとりが安心して力を発揮できる職場環境をつくります。働いている間はもちろん、リタイア後も心身ともに健やかに過ごせるよう、継続的な支援と学びの機会を提供し、社員の長期的なQOL（生活の質）の向上に寄与していきます。
※ DXCテクノロジー・ジャパンは、DXCテクノロジー・ジャパン株式会社とDXCテクノロジー・ジャパン合同会社の2社が連携した体制でオペレーションを行っています。
