DXCテクノロジー・ジャパンでは、健康管理部門・人事・各部門のマネージャー・健康保険組合が連携し、社員の健康促進のためのイベント企画・産業保健体制づくり・日頃の健康状態のフォローを行っています。
DXCテクノロジー・ジャパン
カントリー マネージング ダイレクター
西川望
当社がITサービス企業としてお客様に提供するすべての価値は、社員によって生み出されます。つまり当社にとって、社員こそが何よりも大切な資産であり、社員の健康はその資産を守り育てる上で重要なパラメータであると言えます。
新型コロナウイルス感染症の拡大という想定外の事態を経て、社員の健康の増進と維持が経営そのものであり、また社会に対する責務だということをより一層意識するようになりました。感染症そのものにとどまらず、在宅勤務による運動不足や孤独感、勤怠管理の難しさによる働きすぎなど、多くの問題が健康診断や日々のチームマネジメントを通して顕在化しました。そうした問題に直面する現場の社員と共に、解決に向けて会社としてできることはなんだろうかと考え、具体的な改善にひとつひとつ取り組んできました。それぞれが新型コロナによって失ったものも多くあると思いますが、経営者として気付き得た“社員の健康と健全な成長こそが経営の中心である”という最も大切な価値観を胸に、今後も社員と共に成長し続けていきます。
DXCでは、社員が休暇により休息し、心身共にリフレッシュができ、また、通常の勤務時間帯を必要に応じて私用に充てられるようにすることで、より一層仕事と私生活のバランスを取りやすくするためのFVP（Flexible Vacation Package）という制度を導入しています。これは、年次有給休暇の付与日数の制限を設けず、フレキシブルに有給休暇取得を可能とする制度です。
産前/産後休暇や育児休業の取得率（女性）、及び育児休業からの復職率は100％です。また、男性社員の育児休業も積極的に推進しており、実際に取得する男性社員も増加しています。男性の参加型育児を促進することで、家庭内のジェンダー平等や、男女ともに仕事と家庭を両立させることができる社会環境整備への貢献を目指しています。
万が一交通事故に遭ったり病気に罹ってしまった場合、傷病時に使える有給休暇や、病気休職の制度があるため、療養に専念することが可能です。復職する時も、産業医と主治医が連携を行うことで、安心して復職できる体制が整っています。
上記のように充実した休暇制度やサポート体制に加え、フラットな組織と風通しの良い社風、コミュニケーションの活性化や教育の機会等、社員のエンゲージメントを高めるための様々な施策を打ち出すことで、DXCにおける離職率は業界比較でも低く、10.6％（令和4年度）です。（厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概要」によると、全国の離職率は13.9％（サービス業は18.7％）です）
合同会社・株式会社ともに、労働安全衛生法に従い毎年定期健康診断を行っています。
特に、35歳以上の社員は、定期健康診断として自己負担無しで人間ドッグを受けることができます。また、女性社員（全年齢）は子宮頸がん検査・乳がん検査、55歳以上の男性社員はPSA検査（前立腺がんの早期発見のための検査）についても自己負担無しで受診可能です。
健康診断の予約勧奨を健康管理センターが担当することで、予約率・受診率向上の後押しをしています。
（DXCテクノロジー・ジャパン株式会社のみ※）
日本ヒューレット・パッカード健康保険組合と協力して、健康に関するセミナーを社員が主体となり開催しています。セミナーの種類はとても豊富で、例えば「眼精疲労対策セミナー」「腸活エクササイズ」など、フィジカルコンディションを整えるプログラムから、「マインドフルネスヨガ」「アンガーコントロール」「セルフケア」など、メンタルコンディションを整えるためのプログラムなどを揃えています。
オフィスでの開催はもちろん、オンライン開催など、近年の働き方に合った方法で受講することが可能です。
毎年1回、インフルエンザの予防接種料金の補助を行っています。
社員が安心して働けるよう、家族の健康診断や健康相談など、家族の健康も健康保険組合がフォローしています。
座って脳を使う仕事が中心の企業として、メンタルヘルスサポートにも力を入れています。
保健師・産業医による社内EAP（Employee Assistance Program）に加え、英語・中国語・フランス語・スペイン語などにも対応したグローバル共通のEAPサービスとも提携しているため、誰でも気軽に相談することが可能です。
※ DXCテクノロジー・ジャパンは、DXCテクノロジー・ジャパン株式会社とDXCテクノロジー・ジャパン合同会社の2社が連携した体制でオペレーションを行っています。DXCテクノロジー・ジャパンの企業情報を見る
