世界的な市場調査会社であるNelsonHallは、ITサービスプロバイダー、ネットワーク通信プロバイダー、コンサルタント会社を含む13社のうち、DXCを「総合」市場セグメントにおけるサイバーレジリエンスサービスのリーダーの1社として位置づけました。
同社のレポートでは、DXCがエンタープライズ向け次世代サービスの市場において最前線に位置していることが強調されています。
「DXCがNelsonHallによる2024年サイバーレジリエンスサービスのNEAT評価でリーダーに位置づけられた理由は、顧客が規制要件を満たしながら全体的なサイバーレジリエンス態勢を改善するための具体的な計画、手順書、セキュリティプラットフォームの整備を可能としてきた豊富な経験にあります」と、NelsonHallのシニアアナリストであるMike Smart氏は述べています。
NelsonHallは、特筆に値するDXCの強みとして、主に次の点を挙げています。
- 包括的なITサービスと統合された、全体にわたる総合的なセキュリティサービス
- あらかじめ詳細に作られたサイバーリファレンスアーキテクチャ(CRA)の設計と作業計画による、サービスの迅速な提案と実装
- 強力なMicrosoftセキュリティ対策の方法論
- サイバーセキュリティ、ディザスタリカバリ、サイバーフォレンジックの専門家とグローバルな拠点からなる、極めて広範なネットワーク
NelsonHallは、「セキュリティ・バイ・デザイン(企画・設計段階から情報セキュリティを確保するための方策)」の構築、ゼロトラスト戦略の実施、サプライチェーンやその他のパートナーとのセキュリティ管理、既存のプラットフォームのセキュリティ機能の活用をはじめ、地域や業界を問わず変化するサイバーセキュリティやデータプライバシーの規制への迅速な対応などを主要な課題として挙げています。DXCは、これらの課題に取り組むお客様を支援するための能力を備えていると考えています。NelsonHallのレポートにも、大手のお客様が将来的な規制への対応についてDXCに信頼を寄せていることが示されています。
DXCでは、提供するすべてのサービスにサイバーレジリエンスサービスを組み込んでいるほか、必要に応じてサイバーセキュリティインシデント発生時の対応支援サービスや、その後の机上演習および侵害に対する準備サービスも提供しています。また、それぞれのサイバーレジリエントツールの強化や更新を希望する企業をサポートするケースも増えています。DXCは、以下の方向で戦略を進めています。
- Amazon Security Lakeを含む、Amazon Web Services(AWS)とのパートナーシップの加速
- ソフトウェア部品表(SBOM)に関連するアプリケーションセキュリティサービスの構築
- Microsoft Copilotからのデータのコンテキスト化などの、Microsoftセキュリティ対策の拡張
- SaaSへの移行やパスワードレス認証などのデジタルIDサービスへの積極的な投資
- パートナーシップと体制強化による、生成AIセキュリティサービスの組み込み
これらの目標は、今後5年間の生成AIにまつわるセキュリティ、生体認証のデフォルト設定、その他のサイバーセキュリティの進歩に対する、NelsonHallの期待の一部を先取りしています。NelsonHallは、より多くの顧客データの取得、as-a-Serviceモデルへの移行、より多くのIoT/IoEの導入を試みている製造業者や小売業者、現在の暗号化方式を破り去る可能性を持った量子コンピューティングによる脅威に直面している金融サービスプロバイダーなどに、サイバーセキュリティのリスクが増大していると予測しています。DXCの戦略は、このようなリスクの増大に関する予測にも合致していると言えます。