DXC Technology、2050年を目標に、自社の事業活動に伴う温室効果ガス排出量ネットゼロの達成に向けたコミットメントを表明

2024年6月11日 バージニア州アッシュバーン発 — フォーチュン500に名を連ねる世界有数のテクノロジーサービス企業であるDXC Technology（NYSE: DXC）は本日、2050年までのスコープ1とスコープ2における温室効果ガス排出量ネットゼロの達成に向けたコミットメントを表明しました。

このコミットメントは、気候変動がもたらす継続的な脅威を軽減するため、カーボンフットプリントの削減を通じて積極的かつ有意義な貢献をしようとするDXCの取り組みを、改めて強調するものです。DXCは、SBTiを通じて排出量削減目標を設定する、世界各国5,000社を超えるSBTi参加企業ネットワークの一員です。

DXC Technologyでエグゼクティブバイスプレジデント兼最高執行責任者を務めるJim Bradyは、「私たちは、再生可能エネルギーの活用、省エネルギー対策、事業拠点の統合を通じたカーボンフットプリントおよび事業コストの削減に向け、お客様へのサービスの提供に支障をきたすことなく、最大限に努力しています。さらに、ハイブリッド型勤務のビジネスモデルによって、世界各国で業務にあたるDXCチームのリモートワークを可能にすることで、施設規模を大幅に縮小し、今後の炭素排出量削減に向けたコミットメントの実現を後押ししています」と述べています。

2019年以降、DXCでは、拠点の統合や効率化に取り組んだ結果、エネルギー消費量が44％削減し、それにより同期間のスコープ1およびスコープ2の温室効果ガス排出量も58％減となりました。DXCの事業活動で使用するエネルギーの3分の1強は、再生可能なエネルギー源によって供給されています。

お客様、コミュニティ、そして従業員のためにより良い未来を築くために、2019年以降、DXCは自社の排出量を大幅に削減するとともに、サステナビリティの実現に向けて積極的に貢献するというコミットメントの一環として、お客様の排出量削減もご支援してきました。

DXCの環境・社会・ガバナンスに関する目標について詳しくは、DXC.comをご覧ください。

将来の見通しに関する記述についての注意事項

本プレスリリースに含まれる過去の事実のみに直接関係するものではないすべての記述は「将来の見通しに関する記述」です。あくまで現時点での予想や見解を示したもので、係る記述にある結果を保証するものではありません。これらの記述は、その内容とは実質的に異なる結果をもたらしうるコントロール不可能な多数の想定、リスク、不確定要素、その他さまざまな要因に左右される可能性があります。これらの要因については、近日中に発行される2024年3月31日までの会計年度用Form 10-K年次報告書の「リスク要因（Risk Factors）」に関する章、および最新のSEC提出書類をご参照ください。将来の見通しに関する記述で示される目標、計画などはいずれも実現もしくは達成が保証されるものではなく、あくまで情報提供時点におけるものとして、過度の信頼を置かないようご注意ください。当社は、法律による義務付けがある場合を除き、将来の見通しに関する記述の更新や修正、本プレスリリース発行後に発生する出来事や状況に関する報告、また予期せぬ出来事の発生への対応などの義務を負わないものとします。

DXC Technologyについて

DXC Technology（NYSE: DXC）は、最新のIT環境への刷新、データアーキテクチャの最適化、パブリック・プライベート・ハイブリッドクラウド全体に渡るスケーラビリティとセキュリティを実現しながら、ミッションクリティカルなシステムを支え、グローバルに広がるお客様のビジネスをご支援します。DXCは、競争力や業務パフォーマンス、顧客体験価値のさらなる向上といった課題に挑む世界大手企業のお客様の信頼を獲得しています。DXCがどのようにお客様の成功と従業員の成長を実現しているかについてはDXC.comをご覧ください。日本における取組についてはDXC.com/jpをご覧ください。

注記　本稿は、読者の便宜を図る目的で翻訳されたものであり、法的効力を持ちません。資料としてのご利用・引用に際しては、原本をご参照頂きますようお願い致します。原本（英語）はこちら。